重度の方に必要な福祉用具の考え方

要介護3以上など重度の状態になると、軽度者では原則対象外だった車いすや特殊寝台、移動用リフトなどの福祉用具貸与13種目すべてが利用対象になります。軽度者への給付制限とは逆に、重度になるほど利用できる選択肢は広がりますが、その分、何を優先して導入すればよいか迷う場面も増えます。

この記事では、重度の状態で福祉用具を検討する際の考え方を整理します。介助する家族の負担軽減については家族介護者の負担を減らす福祉用具の記事、複数の用具を長期的に使い続ける視点については長期利用で見直したい福祉用具のポイントの記事もあわせてご覧ください。

この記事の内容は2026年7月時点の制度にもとづいています。制度は今後も見直される可能性があるため、最新情報は厚生労働省の公式情報でも確認してください。

重度になったからといって、すべての品目を一度に導入する必要はありません。まずは今の生活で最も困っていることを整理し、そこから優先順位をつけて検討することが大切です。

また、要介護度が重くなったからといって、これまで使っていた比較的軽度向けの用具がすべて不要になるわけではありません。既存の用具と新たに必要になった用具を組み合わせて考えることが大切です。

次の章から、具体的に検討したい用具を順番に見ていきます。

福祉用具専門相談員に、いつ頃から状態が変化したか、どのような動作が特に困難かを具体的に伝えることが、適切な用具選びの第一歩です。

少しずつ整えていきましょう。

特殊寝台とその付属品

背上げ・高さ調整機能のある特殊寝台は、起き上がりや移乗の負担を大きく減らします。サイドレールやベッド用手すりなどの付属品もあわせて検討しましょう。

移動用リフト

ベッドから車いすへの移乗など、本人・介助者双方の身体的負担が大きい動作には、移動用リフトの活用が有効です。設置スペースや天井の高さなど、自宅環境の確認が必要です。

床ずれ防止用具・体位変換器

自力での体位変換が難しい場合、エアマットレスなどの床ずれ防止用具や、体位変換を補助する用具が重要になります。

車いす（付属品含む）

自力歩行が難しい場合、日常的な移動手段として車いすが必要になります。クッションやテーブルなど付属品もあわせて検討しましょう。

認知症老人徘徊感知機器

認知症により徘徊のリスクがある場合、この機器を活用することで、介助者が常時付き添わなくても異変に気づきやすくなります。要介護2以上が原則対象です。

福祉用具専門相談員による優先度の説明

複数の品目が対象になるからこそ、どれが今の生活で最も重要かを、専門職の視点から説明してもらうことが、納得感のある選択につながります。

用具の選定における家族の意見

介助を実際に担う家族の意見も、用具選びの重要な材料です。福祉用具専門相談員との相談には、できるだけ家族も同席することをおすすめします。

複数の品目が一度に候補に挙がる場合こそ、専門職との対話が力になります。

優先順位のつけ方

重度の状態では、必要な用具が一度に複数出てくることがあります。生活の中で最もリスクが高い動作、介助者の負担が最も大きい場面から優先的に導入を検討しましょう。

福祉用具専門相談員による総合的な提案

個々の用具を単体で検討するのではなく、生活全体の流れ（起床、移乗、移動、排泄、入浴）を福祉用具専門相談員に伝えることで、用具同士の組み合わせも含めた提案を受けやすくなります。

区分支給限度額との兼ね合い

複数の用具を同時に利用すると、月々の利用料の合計が増えます。区分支給限度額の範囲内に収まっているか、ケアマネジャーに確認しながら計画を立てましょう。

ショートステイ利用時の用具の扱い

ショートステイを利用する際、施設側に必要な福祉用具の情報を伝えておくことで、環境が変わっても一貫した介助を受けやすくなります。事前にケアマネジャーを通じて情報共有しておきましょう。

用具導入のタイミングをずらす

一度にすべてを導入するのではなく、まず1〜2品目を試してから、生活の変化を見て追加していく段階的な進め方も有効です。

迷ったときは、遠慮せず福祉用具専門相談員に相談してください。

福祉用具貸与計画書の活用

複数の用具を導入する際は、それぞれの利用目標を福祉用具貸与計画書に明記してもらうことで、全体像を把握しやすくなります。

段階的な導入は、本人が用具に慣れる時間を確保できるという点でも有効です。

医療系の福祉用具との連携

喀痰吸引や経管栄養など医療的なケアが必要な場合、それに対応した特殊寝台やマットレスの選定が必要になることがあります。訪問看護師や主治医とも連携しながら検討しましょう。

自動排泄処理装置の検討

排泄の自立が難しい場合、自動排泄処理装置も福祉用具貸与の対象です。導入には本人・家族の受け入れやすさも考慮する必要があるため、福祉用具専門相談員に丁寧に説明してもらうことをおすすめします。

在宅医療との役割分担

福祉用具はあくまで生活動作を支える道具であり、医療的なケアそのものは訪問看護や訪問診療が担います。両者の役割を理解したうえで、それぞれの専門職と連携しましょう。

福祉用具貸与計画書での医療情報の共有

医療的なケアが必要な場合、福祉用具貸与計画書に、医療面での注意点もあわせて記載してもらうと、複数の専門職の間で情報が共有しやすくなります。

福祉用具専門相談員と訪問看護師の同席

可能であれば、福祉用具専門相談員と訪問看護師が同じタイミングで自宅を訪問し、それぞれの視点から用具を検討してもらうと、より的確な選定につながります。

医療機関との連携窓口についても、あらかじめケアマネジャーに確認しておくと安心です。

福祉用具貸与と医療保険の給付調整

医療保険と介護保険の両方に関わる用具の場合、給付の調整が必要になることがあります。判断に迷う場合は、病院の医療ソーシャルワーカーとケアマネジャーの両方に確認しておくと安心です。

連携先が分からない場合は、まずケアマネジャーに尋ねてみましょう。

部屋ごとの動線を整理する

重度の状態では、寝室からトイレ、浴室までの動線全体を見直すことが重要になります。車いすを使った住まいの動線については、車いすでの生活を考えた住まいの動線の記事もあわせてご覧ください。

住宅改修との組み合わせ

手すりの設置やスロープの設置など、住宅改修とあわせて検討することで、より安全な生活環境を整えられます。

将来的な状態変化も見据える

重度の状態からさらに変化が生じる可能性も踏まえ、将来的にどのような住環境の調整が必要になりそうか、あらかじめケアマネジャーと話し合っておくと安心です。

福祉用具専門相談員と施工業者の連携

住宅改修を検討する際は、福祉用具専門相談員と施工業者が連携することで、福祉用具と改修後の環境が矛盾なく組み合わさるように調整できます。

車いすでの生活を想定した確認

車いすを日常的に使う場合、廊下の幅やドアの開閉方向など、細かな点まで確認しておくことが、スムーズな生活につながります。

狭い住まいで福祉用具を選ぶポイントの記事も、参考になる視点が多く含まれています。

動線の確認は、実際に車いすを動かしながら行うと、図面だけでは分からない課題に気づきやすくなります。

福祉用具専門相談員による段階的な提案

住環境全体を一度に変えることが難しい場合、福祉用具専門相談員に、優先度の高い箇所から段階的に調整する方法を提案してもらうこともできます。

専門職と一緒に確認しましょう。

重度になるほど介助負担も増える

重度の状態では、介助にかかる時間や身体的負担も比例して増える傾向があります。介助者自身の腰痛予防や負担軽減についても、あわせて検討することが大切です。

複数の介護保険サービスとの組み合わせ

福祉用具だけでなく、訪問介護、訪問看護、ショートステイなど、複数のサービスを組み合わせることで、介助者の負担を分散できます。

レスパイトケアの活用

介助者が休息を取れる仕組みも、重度の介護を長く続けるためには欠かせません。ケアマネジャーに、利用できるレスパイトケアについても相談してみましょう。

家族間での役割分担

介助を一人の家族だけで担うのではなく、複数の家族で役割を分担することも、負担軽減の一つの方法です。難しい場合は、地域のサービスも積極的に活用しましょう。

介助記録をつける習慣

日々の介助の様子を簡単に記録しておくと、モニタリングの際に具体的な状況を伝えやすくなり、より的確な見直しにつながります。

介助者自身の心身の健康も、長く介護を続けるための大切な要素です。

無理をしすぎず、周囲に頼ることも介護を続けるための大切な選択です。

介護休業・介護休暇の活用

仕事をしながら介護を担う場合、介護休業や介護休暇といった制度を利用できることがあります。勤務先の制度を確認し、必要に応じて活用しましょう。

困ったときは、早めに周囲へ声をかけましょう。

重度の状態で必要となる福祉用具の多くは、要介護度に応じて介護保険の給付対象になります。

確認の進め方

1. ケアマネジャーに、生活全体の中で困っている場面を具体的に伝える
2. 福祉用具専門相談員に自宅を見てもらい、複数の用具を組み合わせた提案を受ける
3. ケアプランに位置づけたうえで、優先順位に沿って貸与・購入を進める

費用の仕組み

貸与の場合は月々のレンタル料の1〜3割、購入の場合は7〜9割が払い戻される仕組みです。具体的な金額は商品や地域によって異なるため、事業所の見積りで確認してください。複数の用具を利用する場合、区分支給限度額の範囲内かどうかもあわせて確認しましょう。

福祉用具専門相談員による定期的な見直し

重度の状態は変化しやすいため、定期的なモニタリングを通じて、用具の組み合わせが引き続き適切かを確認してもらうことが大切です。

高額介護サービス費制度の確認

複数のサービスを組み合わせて自己負担が一定額を超えた場合、高額介護サービス費として払い戻しを受けられる制度もあります。市区町村の窓口で確認してみましょう。

分からない点があれば、遠慮なく尋ねてみましょう。

福祉用具専門相談員との継続的な信頼関係

重度の介護では、状態の変化に応じた見直しが頻繁に必要になります。同じ担当者と長く付き合える事業所を選ぶことも、一つの判断材料になります。

複数の制度を組み合わせることで、家計への負担を抑えながら必要な用具を導入しやすくなります。

窓口で確認を。

重度の方が福祉用具を検討する際のポイントを整理します。

優先的に検討したい用具

• 特殊寝台、移動用リフト、床ずれ防止用具、車いすなど幅広い品目が対象

複数用具の組み合わせ

• 生活全体の流れを伝え、優先順位をつけながら導入する

医療的ケアとの連携

• 訪問看護や主治医と連携しながら、必要な用具を検討する

介助者への配慮

• 介助負担の軽減、他の介護保険サービスとの組み合わせも忘れずに

重度の状態では検討すべきことが多くなりますが、一人で抱え込まず、ケアマネジャーや福祉用具専門相談員と一緒に、優先順位を整理しながら進めていきましょう。介護ようひんさーちでは、住所から営業エリアに対応した事業所を絞り込み、関連する福祉用具の取扱いで比較できます。

重度の介護は、本人にとっても家族にとっても大きな負担を伴いますが、福祉用具と専門職の力を借りながら、少しでも安心できる生活を整えていきましょう。

この記事で紹介した視点を参考に、まずは今の生活で最も困っていることをケアマネジャーに伝えることから始めてみてください。

介護ようひんさーちを活用しながら、無理のない形で必要な用具を整えていきましょう。

重度の状態だからこそ、複数の専門職の力を借りながら、無理のない介護体制を築いていくことが大切です。

介護ようひんさーちでは、住所から複数の福祉用具に対応した事業所を絞り込むことができます。ぜひ活用してみてください。