家族介護者の負担を減らす福祉用具の選び方

福祉用具というと、介護を受ける本人のための道具というイメージが強いかもしれません。しかし、移乗介助用のリフトや体位変換をサポートする用具など、介助する家族自身の身体的な負担を大きく減らせる福祉用具も数多く存在します。

家族による介護では、特に「移乗」（ベッドから車いすへの移動など）や「体位変換」（寝ている姿勢を変える）といった動作で、腰や肩を痛めてしまう介護者が少なくありません。厚生労働省の調査でも、家族介護者の身体的負担は介護継続の大きな課題として挙げられています。

この記事では、介助する家族自身の負担を減らすという視点から、検討する価値のある福祉用具を整理します。介助を受ける本人の状態に応じた用具選びについては、片麻痺のある方向けの福祉用具の記事もあわせてご覧ください。

この記事の内容は2026年7月時点の制度にもとづいています。制度は今後も見直される可能性があるため、最新情報は厚生労働省の公式情報でも確認してください。

介助を続けるうえで、本人の生活の質を保つことはもちろん重要ですが、介助する家族が体調を崩してしまっては、介護そのものが続けられなくなってしまいます。介助者自身の負担を早めに減らすことは、結果的に本人にとっても安定した介護環境を保つことにつながります。

本人の自立支援と介助者の負担軽減は、対立する目標ではありません。むしろ、本人ができることを増やし、介助者が無理な動作をせずに済む環境を整えることは、両者にとって望ましい方向性といえます。福祉用具は、そのための有効な手段の一つです。

移乗用リフト・スタンディングリフト

本人を持ち上げずに移乗できるリフトは、介助者の腰への負担を大きく減らします。特に体格差がある場合や、毎日複数回の移乗が必要な場合に効果を感じやすい用具です。

スライディングボード・スライディングシート

本人を持ち上げるのではなく、滑らせるようにして移乗を補助する用具です。リフトほど大掛かりでなく、比較的手軽に導入できる点が特徴です。

介助用ベルト

本人の腰や体幹に巻いて使うベルトで、介助者が持ち上げる際の支点として活用できます。直接身体を抱えるより、介助者の姿勢が安定しやすくなります。

これらの用具は、介助者の体格や介助する場面の頻度によって適した種類が異なるため、福祉用具専門相談員に、どのような場面で負担を感じているかを具体的に伝えて相談することをおすすめします。

介助者用グローブ・滑り止め手袋

移乗の際に手が滑ると、無理な力の入れ方になりやすく、腰を痛める原因になります。滑り止め付きの手袋を使うことで、少ない力で安定した介助がしやすくなります。

用具の組み合わせを考える

移乗用リフト単体ではなく、介助用ベルトやスライディングシートと組み合わせることで、より少ない負担で移乗できる場合があります。福祉用具専門相談員に、複数の用具の組み合わせ方も相談してみましょう。

用具選びに迷ったときは、一人で判断せず専門家の意見を聞くことが安心につながります。

電動ベッドの背上げ・高さ調整機能

手動でベッドの角度を変える必要がなくなるため、介助者の負担が大きく減ります。特に高さ調整機能は、中腰での介助を減らし、腰痛予防にもつながります。

体位変換用クッション・スライディンググローブ

寝たきりの方の体位を変える際、体位変換用クッションを使うことで、少ない力で姿勢を安定させやすくなります。スライディンググローブは、シーツの上で身体を滑らせる動作を補助する用具です。

ベッド柵（サイドレール）

本人の転落防止だけでなく、起き上がりの際につかまる場所としても機能し、介助者が抱え起こす場面を減らせます。

これらはいずれも福祉用具貸与の対象となる品目が多く、比較的導入しやすい選択肢です。

マットレスの選定

体圧分散マットレスを併用することで、体位変換の頻度自体を減らせる場合があります。頻繁な体位変換が負担になっている場合は、マットレスの見直しもあわせて検討する価値があります。

夜間の体位変換の負担

夜間、数時間おきに体位を変える必要がある場合、介助者の睡眠が細切れになり、疲労が蓄積しやすくなります。自動体位変換機能付きのマットレスなど、夜間の負担を軽減できる用具も選択肢の一つです。

マットレスの厚みと硬さの調整

体格や体位変換の頻度に応じて、マットレスの厚みや硬さを調整できる商品もあります。福祉用具専門相談員に、現在使っているマットレスの状況を伝えて、より適したものがないか相談してみましょう。

見守りセンサー

夜間、本人がベッドから起き上がったことを検知して知らせるセンサーです。常時付き添う必要が減り、介助者の睡眠時間を確保しやすくなります。

歩行器・車いすの選定

本人が自力で移動できる範囲を広げることは、結果的に介助者が付き添う場面を減らすことにつながります。本人の状態に合った歩行器や車いすを選ぶことも、間接的に介助者の負担軽減になります。

手すりの適切な配置

本人が一人でつかまって移動できる動線を作ることで、介助者が毎回付き添う必要性を減らせます。

こうした用具は、本人の自立支援と介助者の負担軽減の両方に役立つという点で、優先的に検討する価値があります。

インターホン・呼び出しブザーの活用

別室にいても本人からの呼びかけに気づける環境を整えることで、常に様子をうかがう必要が減り、介助者の精神的な負担軽減にもつながります。

外出時の移動支援

通院や買い物などの外出時、車いすや歩行器を適切に選ぶことで、介助者の付き添いにかかる負担も軽減できます。段差解消のためのスロープなども、外出のしやすさに直結します。

日中の一時的な見守り体制

デイサービスなど日中の預かりサービスを併用することで、その時間帯は用具に頼らず安心して過ごしてもらえます。用具と外部サービスを組み合わせる視点も持っておくとよいでしょう。

小さな工夫の積み重ねが、日々の負担を確実に減らしていきます。

腰痛予防の基本姿勢

福祉用具を使う際も、介助者自身が中腰や無理な姿勢を続けないよう意識することが大切です。用具を導入しても、使い方が誤っていると負担軽減の効果が十分に得られません。

一人で抱え込まない

家族介護者が一人ですべての介助を担おうとすると、身体的にも精神的にも負担が蓄積しやすくなります。訪問介護やデイサービスなど、介護保険の他のサービスと組み合わせることも検討しましょう。

福祉用具の使い方を学ぶ機会

福祉用具専門相談員やケアマネジャーに、正しい使い方や介助のコツを教えてもらう機会を積極的に活用することをおすすめします。自己流の使い方では、期待する負担軽減効果が得られないこともあります。

介助者自身の健康チェック

腰痛や肩こりが慢性化する前に、介助者自身も定期的に体調を確認する習慣を持つことが大切です。無理を続けると、介護そのものが立ち行かなくなるリスクがあります。

専門職からのフィードバックを受ける

理学療法士や作業療法士など、リハビリテーションの専門職から、介助動作そのものについてアドバイスを受けられる機会があれば、積極的に活用することをおすすめします。

介助動作の記録をつける

どの動作でどの程度の負担を感じているか、簡単にメモを残しておくと、ケアマネジャーや福祉用具専門相談員への相談がスムーズになります。日々の負担感は主観的なものですが、記録があることで具体的な相談につながりやすくなります。

無理をせず、周囲に頼ることも大切な選択です。

移乗用リフトや体位変換用具は、本人だけでなく介助者にとっても「実際に使ってみないと合うかどうか分かりにくい」用具です。福祉用具貸与は月単位で利用でき、身体状況や介助者の負担感の変化に応じて、用具を変更・追加しやすいという利点があります。

試用期間を活用する

多くの事業所では、契約前の試用に対応しています。実際に介助してみて、負担が軽減されているかを体感してから継続利用を判断することをおすすめします。

複数の用具を組み合わせる

一つの用具だけで完全に負担がなくなるわけではありません。リフトと介助用ベルト、見守りセンサーとベッド柵など、複数の用具を組み合わせることで、より効果的に負担を減らせる場合があります。

福祉用具専門相談員への率直な相談

「介助が大変で困っている」という率直な相談も、福祉用具専門相談員にとっては重要な情報です。遠慮せずに、具体的にどのような場面で負担を感じているかを伝えましょう。

費用負担の見通しを立てる

複数の用具を組み合わせる場合、月々のレンタル料の合計がどの程度になるか、事前に見積りで確認しておくと安心です。区分支給限度額の範囲内かどうかも、ケアマネジャーに確認しておきましょう。

季節や体調の変化に合わせた見直し

夏場と冬場で必要な用具が変わることもあります。定期的に福祉用具専門相談員やケアマネジャーと状況を共有し、季節や体調の変化に応じて柔軟に見直していく姿勢が大切です。

定期的な見直しを習慣にしましょう。

介助者の負担軽減を目的とした福祉用具の多くも、本人の要介護度に応じて介護保険の給付対象になります。

確認の進め方

1. ケアマネジャーに、介助する家族自身が感じている負担を具体的に伝える
2. 福祉用具専門相談員に自宅を見てもらい、適した用具を検討する
3. ケアプランに位置づけたうえで、貸与または購入を進める

費用の仕組み

貸与の場合は月々のレンタル料の1〜3割、購入の場合は7〜9割が払い戻される仕組みです。具体的な金額は商品や地域によって異なるため、事業所の見積りで確認してください。要支援1・2や要介護1の場合、リフトなど一部の用具は原則として貸与の対象外となりますが、例外給付が認められる場合もあるため、該当しそうな場合はケアマネジャーに相談しましょう。

地域包括支援センターへの相談

介護保険サービスだけでなく、地域包括支援センターでは介助者向けの相談窓口や、家族介護者向けの支援制度について案内を受けられる場合もあります。あわせて活用を検討してみてください。

福祉用具以外の支援制度も確認する

市区町村によっては、家族介護者向けの慰労金や、レスパイトケア（介護者の休息のための一時的な預かりサービス）などの独自制度を設けている場合があります。あわせて確認してみるとよいでしょう。

福祉用具専門相談員が自宅を訪問する意義

書類上のやり取りだけでなく、実際に自宅を訪問してもらい、介助の様子を見てもらうことで、より的確な用具の提案を受けられます。恥ずかしがらずに、普段の介助の様子をそのまま見てもらうことをおすすめします。

確認は早めに行いましょう。

家族介護者の負担を減らす福祉用具のポイントを整理します。

移乗介助の負担軽減

• 移乗用リフト、スライディングボード、介助用ベルトの活用

体位変換・ベッド周りの負担軽減

• 電動ベッドの機能、体位変換用クッション、ベッド柵の活用

見守り・移動の負担軽減

• 見守りセンサー、本人の自立を支える歩行器・手すりの配置

介助者自身を守る視点

• 正しい使い方を学ぶこと、一人で抱え込まないこと

介助する家族自身の負担も、遠慮なく相談してよいテーマです。ケアマネジャーや福祉用具専門相談員に、日々の介助でどこがつらいと感じているかを具体的に伝えることから始めてみてください。介護ようひんさーちでは、住所から営業エリアに対応した事業所を絞り込み、関連する福祉用具の取扱いで比較できます。

介助する側が我慢を重ねる必要はありません。福祉用具という選択肢があることを知り、専門家と一緒に負担を減らす方法を探してみましょう。

介助する家族の負担軽減は、介護を長く続けていくための土台でもあります。無理をする前に、まずは今の負担を言葉にして、専門家に伝えることから始めてみてください。

福祉用具は、本人と介助者の両方の生活を支えるための道具です。使えるものは積極的に活用し、無理のない介護を続けていきましょう。