一時利用に向く福祉用具の考え方——短期間だけ使うときの選び方

骨折後のリハビリ期間、手術後の回復期など、身体状況が一時的に不自由になる場面では、福祉用具が必要になることがあります。こうした一時的な利用では、購入よりも福祉用具貸与が向いているケースが多くあります。

貸与であれば、必要な期間だけ利用し、状態が回復したら返却するという柔軟な対応が可能です。購入してしまうと、短期間しか使わなかった用具が自宅に残り、収納の負担になってしまうこともあります。

この記事では、一時的に福祉用具が必要になる場面での考え方を整理します。退院に合わせた準備については、退院前に準備する福祉用具の確認ポイントの記事もあわせてご覧ください。

この記事の内容は2026年7月時点の制度にもとづいています。制度は今後も見直される可能性があるため、最新情報は厚生労働省の公式情報でも確認してください。

一時的な利用だからといって、質の低い用具で我慢する必要はありません。貸与であれば、通常の福祉用具貸与と同じ品質の用具を、必要な期間だけ利用できます。

福祉用具専門相談員に、いつ頃までに回復が見込まれるかという医師やリハビリスタッフの見通しを伝えることで、より適した用具や利用期間を提案してもらいやすくなります。

家族にとっても、一時的な変化にどう対応すればよいか分からず不安になることがあります。福祉用具専門相談員やケアマネジャーは、こうした一時的な相談にも丁寧に対応してくれます。

無理せず相談を。

骨折後のリハビリ期間

下肢の骨折などで一時的に歩行が困難になった場合、歩行器や車いす、松葉づえなどを、リハビリが進んで歩行が回復するまでの期間だけ利用するケースがあります。

手術後の回復期

入院を伴う手術の後、体力が回復するまでの数週間から数か月間、特殊寝台や手すりなどを一時的に利用する場合があります。

感染症などによる一時的な体力低下

入院を伴わない体調不良でも、一時的に歩行が不安定になることがあります。こうした場合も、短期間の貸与で対応できることがあります。

いずれの場面も、回復の見込みがある一時的な状態である点が共通しています。福祉用具専門相談員に、どの程度の期間を想定しているかを伝えて相談しましょう。

心臓疾患などの内部障害による一時的な制限

手術や治療の後、医師から一時的に活動量を制限するよう指示される場合もあります。こうした場合も、日常動作を支える福祉用具の利用が検討されることがあります。

リハビリ通院のための移動支援

自宅から病院やリハビリ施設への通院にも、一時的な移動支援が必要になることがあります。歩行が不安定な期間は、車いすや杖を併用しながら安全に通院する方法も検討しましょう。

入院を伴わない在宅療養での一時利用

入院せずに自宅で療養する場合でも、症状の程度によっては一時的に福祉用具が必要になることがあります。訪問診療医や訪問看護師と連携しながら、必要な用具を検討しましょう。

福祉用具専門相談員に、日常生活のどの場面が特に不安かを具体的に伝えることが、適切な用具選びの第一歩です。

必要なくなったら返却できる

福祉用具貸与は月単位での契約が基本で、状態が回復して不要になれば、比較的柔軟に返却できます。購入した場合と異なり、不要になった用具の処分に困ることもありません。

状態の変化に応じて用具を変更できる

リハビリの進行に応じて、より自立度の高い用具に切り替えるなど、状態の変化に合わせて柔軟に見直せる点も、貸与の大きな利点です。

衛生管理された用具が提供される

貸与される福祉用具は、事業所によって消毒・洗浄されたうえで貸し出されるため、一時的な利用でも衛生面の心配が少ないという安心感があります。

こうした柔軟性は、先の見通しが立てにくい一時的な状況において、特に心強いポイントです。

複数の用具を組み合わせて使う

回復の段階に応じて、車いすから歩行器、歩行器から杖へと、段階的に用具を切り替えていくことも、貸与ならではの柔軟な使い方です。福祉用具専門相談員に、回復段階ごとの見直しについても相談しておくとよいでしょう。

家族の負担軽減にもつながる

一時的な期間であっても、適切な福祉用具を使うことで、介助する家族の負担を減らせます。家族介護者の負担を減らす福祉用具の記事もあわせて参考にしてください。

困ったときは、遠慮せず福祉用具専門相談員に相談してください。

衛生上の理由で購入が原則の用具

ポータブルトイレやシャワーチェア、入浴補助用具など、直接肌に触れる用具の一部は、衛生上の理由から特定福祉用具販売の対象となっており、貸与ではなく購入が基本です。一時的な利用であっても、これらは購入する必要があります。

短期間でも購入が必要な場合の考え方

短期間の利用でも購入が必要な用具については、購入後に不要になった場合の対応（親族への譲渡、廃棄方法など）もあらかじめ考えておくと安心です。

迷ったときの相談先

どの用具が貸与でどの用具が購入なのか分かりにくい場合は、福祉用具専門相談員に、想定している利用期間を伝えて確認することをおすすめします。

貸与対象でも購入を選べる場合

歩行補助つえの一部やスロープなど、2024年4月から貸与と販売の選択制対象となった品目もあります。短期間の利用が見込まれる場合は、貸与を選ぶ方が結果的に費用を抑えられることが多いです。

福祉用具専門相談員による製品比較

購入が必要な用具であっても、複数の製品を比較検討できる場合があります。短期間の利用であっても、使いやすさを重視して選ぶことをおすすめします。

介護保険外の一時的なレンタル

要介護認定を受ける前で急いで用具が必要な場合、事業所によっては介護保険外の全額自己負担レンタルにも対応していることがあります。認定結果が出た後に、介護保険の給付対象として切り替えられる場合もあるため、事業所に確認してみましょう。

迷ったら早めに相談しましょう。

返却のタイミングの目安

医師やリハビリスタッフから、身体状況が回復し、福祉用具が不要になったという判断があった時点が、返却を検討する一つの目安になります。

ケアマネジャーへの相談

返却を決める前に、ケアマネジャーに状況を伝え、本当に不要になったかどうかを確認してもらうと安心です。回復途上で早めに返却してしまうと、再び必要になったときに手続きをやり直す手間が生じることもあります。

返却時の手続き

返却は、契約している事業所に連絡することで対応してもらえます。月の途中で返却する場合の料金の扱いについては、契約時にあらかじめ確認しておくとよいでしょう。

再度必要になった場合の対応

一度返却した後、体調の変化で再び用具が必要になることもあります。その場合は、あらためてケアマネジャーに相談し、同じ事業所に依頼すれば、スムーズに手続きを進められることが多いです。

返却時の清掃について

返却する用具は、事業所の指示に従って簡単に清掃しておくとスムーズです。詳しい清掃方法については、契約時や利用中に確認しておくとよいでしょう。

返却が遅れた場合の扱い

何らかの事情で返却が遅れる場合は、早めに事業所へ連絡しておきましょう。連絡せずに返却が遅れると、想定外の費用が発生することもあるため注意が必要です。

返却後のフォローアップ

用具を返却した後も、再び体調が変化した場合には遠慮なくケアマネジャーへ連絡してください。一度きりの相談で終わらせず、継続的な関係を保っておくと安心です。

気になる点は事前に確認しておきましょう。

介護保険を使う場合の手続き

一時的な利用であっても、介護保険の給付を受けるためには、ケアプランに福祉用具の利用を位置づける必要があります。急な体調変化の場合でも、この手続きを省略することはできません。

要介護認定を受けていない場合

まだ要介護認定を受けていない場合、短期間の利用のために新たに認定を申請するかどうかは、想定される利用期間や費用負担を踏まえて判断する必要があります。認定には一定の期間がかかるため、全額自己負担でのレンタルという選択肢も含めて、福祉用具専門相談員に相談してみましょう。

すでに要介護認定を受けている場合

すでに認定を受けている場合は、ケアマネジャーに相談することで、比較的スムーズに一時的な福祉用具の利用を始められます。

区分支給限度額との関係

一時的な利用であっても、他の福祉用具や介護サービスとあわせて区分支給限度額の範囲内に収まるかを確認しておく必要があります。複数の用具を同時に利用する場合は、ケアマネジャーに事前に確認しておきましょう。

主治医意見書との関係

要介護認定の申請には主治医意見書が必要です。一時的な状態変化であっても、その内容が正確に反映されるよう、主治医に現在の状況を具体的に伝えておくことが大切です。

入退院を繰り返す場合の対応

入退院を繰り返す方の場合、そのたびに福祉用具の要否が変わることもあります。事業所やケアマネジャーと継続的な関係を築いておくことで、状況が変わるたびの相談がスムーズになります。

早めの相談が、スムーズな手続きにつながります。

一時的に必要となる福祉用具の多くも、要介護度に応じて介護保険の給付対象になります。

確認の進め方

1. ケアマネジャーに、一時的に必要な状況と想定される期間を具体的に伝える
2. 福祉用具専門相談員に、状態に合った用具を提案してもらう
3. ケアプランに位置づけたうえで、貸与または購入を進める

費用の仕組み

貸与の場合は月々のレンタル料の1〜3割、購入の場合は7〜9割が払い戻される仕組みです。具体的な金額は商品や地域によって異なるため、事業所の見積りで確認してください。要支援1・2や要介護1の場合、一部の用具は原則として貸与の対象外となりますが、一時的に状態が重くなっている場合の例外給付が認められることもあるため、該当しそうな場合はケアマネジャーに相談しましょう。

福祉用具専門相談員のモニタリング

貸与中は、福祉用具専門相談員による定期的なモニタリングが行われます。回復の進み具合を伝えることで、返却や用具の切り替えのタイミングについても相談しやすくなります。

複数の福祉用具を短期間だけ使う場合

回復期には複数の用具が同時に必要になることもあります。全体の費用感を事前にケアマネジャーへ確認し、無理のない範囲で導入する用具を検討しましょう。

利用期間が想定より長引いた場合

回復が想定より遅れ、利用期間が長引くこともあります。その場合も、ケアマネジャーに状況を伝えれば、継続して貸与を利用できます。焦らず、体調に合わせて柔軟に対応してもらいましょう。

分からないことがあれば、遠慮なく尋ねましょう。

一時利用に向く福祉用具のポイントを整理します。

貸与が向いている理由

• 必要な期間だけ利用し、回復したら返却できる柔軟性

代表的な利用場面

• 骨折後のリハビリ期間、手術後の回復期、一時的な体力低下

購入が必要な用具との使い分け

• 衛生上の理由から購入が原則となる用具は、短期間でも購入が必要

返却・見直しのタイミング

• 医師やリハビリスタッフの判断を目安に、ケアマネジャーと相談しながら進める

一時的な体調の変化であっても、無理をせず福祉用具の力を借りることで、回復期の生活をより安全に過ごせます。まずはケアマネジャーや福祉用具専門相談員に、今の状況と見込まれる期間を伝えてみてください。介護ようひんさーちでは、住所から営業エリアに対応した事業所を絞り込み、関連する福祉用具の取扱いで比較できます。

一時的な不自由さを一人で乗り越えようとせず、福祉用具という選択肢を上手に活用しながら、回復期を安全に過ごしていきましょう。

一時的な利用だからこそ、費用や手続きの見通しを早めに立てておくことで、余計な不安を減らすことができます。

介護ようひんさーちを活用しながら、必要な期間だけ安心して利用できる事業所を探してみてください。

体調に合わせて柔軟に見直していきましょう。