移動用リフトを検討するときの確認ポイント——安全な移乗介助のために

自力での座位保持や立ち上がりが難しくなり、介助での移乗も大きな負担になってきた——そんな段階で検討されるのが移動用リフトです。吊り具（スリング）を本人の体に装着し、機械の力で持ち上げて、ベッドから車いす、車いすから浴槽まわりなど、目的の場所へ移動させます。

移動用リフトの大きな利点は、本人の身体的な負担を抑えながら、介助者の腰などへの負担も大幅に軽減できることです。「持ち上げる」動作を人力ではなく機械に任せることで、より安全で持続可能な介助が可能になります。

制度上の位置づけとして、リフト本体は福祉用具貸与の対象ですが、体を直接包み込む吊り具（つり具）の部分は、直接肌に触れる部品として特定福祉用具販売の対象です。つまり、本体は借りて、つり具は買う——1つの用具の中で区分が分かれている、やや特殊な品目です。

この記事では、移動用リフトの種類、導入を検討するタイミング、住環境の確認、操作の習得、安全に使うための注意点を整理します。移乗の負担が本人・介助者双方にとって大きくなってきたと感じたら、この記事を参考に、専門職への相談を検討してみてください。

この用具は、導入までに複数の確認事項があるため、他の福祉用具に比べて準備期間が長くなる傾向があります。焦らず、順を追って進めていきましょう。

専門的な用語が多く感じられるかもしれませんが、基本は他の福祉用具と同じです。困りごとを伝え、専門職と一緒に確かめながら進めましょう。

移動用リフトには、設置方法によっていくつかのタイプがあります。

床走行式リフト

台車にキャスターが付いており、部屋の中を移動させて使えるタイプです。ベッドから車いす、車いすから浴室まわりなど、複数の場所での移乗に対応できる汎用性の高さが特徴です。ただし、台車がある程度の床面積を占めるため、部屋の広さや動線の確認が必要です。

固定式リフト

特定の場所（浴室、ベッドサイドなど）に据え付けて使うタイプです。設置場所は限定されますが、その場所での移乗は安定して行えます。

天井走行式リフト

天井にレールを設置し、そのレールに沿ってリフトが移動するタイプです。床にスペースを取らず、決まった動線（寝室からトイレまでなど）での移動をスムーズに行えます。ただし、天井への設置工事が必要になるため、住宅の構造や賃貸か持ち家かといった条件が関わってきます。

どのタイプが適しているかは、移乗が必要な場所の数、住環境（部屋の広さ、天井の構造）、将来的な生活の見通しによって変わります。福祉用具専門相談員に、自宅の状況と移乗の場面を具体的に伝えて、適したタイプを提案してもらいましょう。

どのタイプも、実際の設置には専門的な採寸と検討が欠かせません。カタログだけで判断せず、必ず自宅での確認を依頼してください。

また、リフトによって対応できる耐荷重や、吊り具の取り付け方式（フックタイプかクリップタイプかなど）が異なります。本人の体格や、複数の吊り具を使い分ける可能性がある場合は、その点もあわせて確認しておくと、あとで買い直しになるのを防げます。

移動用リフトの導入を検討するのは、主に次のような場面です。

• 移乗ボードや立ち上がり補助用具では対応が難しくなってきた：座位バランスや上肢の力が弱く、他の移乗用具では安全な移動が難しい状態
• 介助者の身体的負担が限界に近づいている：抱え上げの介助を続けることで、腰痛など介助者自身の健康に影響が出始めている、あるいはその懸念がある
• 移乗の頻度が多い：1日に何度も移乗が必要で、介助の積み重ねが大きな負担になっている
• 転倒などのリスクが高い：これまでの移乗方法で、ヒヤリとした場面が増えてきた

これらのサインに気づいたら、自己判断で「もう限界だから何とかしよう」と焦る前に、ケアマネジャーや福祉用具専門相談員に相談してください。移動用リフトは他の用具よりも導入の検討段階が多く、住環境の確認や操作の習得に時間がかかるため、早めに動き始めることが大切です。

また、身体機能の評価には、リハビリ職（理学療法士・作業療法士）が関わることが多くあります。「移動用リフトが必要かどうか」の判断自体を、専門職に委ねてよいのだということを覚えておいてください。

「まだ大丈夫」と我慢を重ねてしまうと、介助者の体を痛めてから慌てて検討することになりがちです。余裕があるうちに情報収集を始めておくと、いざというときの選択肢が広がります。

介助者が一人で悩みを抱え込まないことも大切です。家族間で負担を分担できないか、他のサービス（訪問介護など）と組み合わせられないかも、あわせて検討してみてください。

移動用リフトの導入では、住環境との適合が特に重要な確認ポイントになります。

床走行式の場合

• 台車が通れる通路幅があるか
• 移乗するベッドや車いすの周囲に、リフトを操作するスペースがあるか
• 保管場所（使わないときの置き場所）はあるか

固定式・天井走行式の場合

• 設置工事が可能な構造か（賃貸の場合は、大家や管理会社の承諾が必要になることがあります）
• 天井の強度や配線の状況

動線全体の確認

• 主にどの場所からどの場所への移乗が必要か（寝室からトイレ、寝室から浴室など）を洗い出す
• 複数の場所で使う場合、床走行式で対応できるか、複数の設置が必要かを検討する

こうした確認は、福祉用具専門相談員による自宅訪問（アセスメント）で行われます。事前に、移乗が必要な場所と、その動線をメモしておくと、相談がスムーズに進みます。「寝室のベッドから、廊下を通ってトイレまで」というように、具体的な経路を伝えましょう。

特に、天井走行式リフトの設置を検討する場合は、住宅の構造上の制約や、賃貸契約上の制限が関わることがあるため、早い段階での確認が欠かせません。

住環境の確認は、リフトの種類を決める前の段階で行うことをおすすめします。先に種類を決めてしまうと、住環境と合わずに再検討が必要になることがあります。

さらに、電源の確保も見落としやすいポイントです。バッテリー式のリフトは充電場所を、電源直結式のリフトはコンセントの位置を確認しておく必要があります。使う場所と充電・電源の位置関係も、アセスメントの際にあわせて相談しましょう。

移動用リフトは、機械の操作と、吊り具の装着という2つの技術を要する用具です。導入前に、しっかりとした練習の機会を持つことが大切です。

装着の練習

• 吊り具を正しい位置に、安全に装着する方法を学ぶ
• 装着時の本人の姿勢、声かけの仕方

操作の練習

• リフトの上げ下げ、移動の操作方法
• 緊急停止の方法

本人の心理的な準備

• 機械で持ち上げられることに、不安や抵抗を感じる方は少なくありません。使い始めは、専門職の立ち会いのもとで、ゆっくりと慣れていくことが大切です
• 「怖い」という気持ちは自然なものなので、無理に急がず、本人のペースを尊重しましょう

介助者の技術習得

• 複数の家族が介助する場合、全員が同じ手順で操作できるよう、それぞれが練習を受ける
• 定期的に手順を確認し、自己流にならないようにする

導入初期は、福祉用具専門相談員が繰り返し訪問し、操作の確認とサポートを行うのが一般的です。「まだ不安がある」と感じたら、遠慮なく追加の指導を依頼してください。安全な操作の習得には、時間がかかって当然です。

練習の回数に決まりはありません。「もう一度教えてほしい」と伝えることは、専門職にとって歓迎すべき申し出です。遠慮せず、納得できるまで繰り返しましょう。

また、装着の練習の際は、実際に使う吊り具（購入予定の商品）で練習することが望ましいです。異なる商品で練習すると、細かな装着方法の違いに戸惑うことがあります。事業所に「本番と同じ吊り具で練習できますか」と確認してみましょう。

移動用リフトを安全に使い続けるために、押さえておきたい注意点をまとめます。

吊り具（スリング）の点検

• 使用前に、破れやほつれ、縫製の劣化がないかを確認する
• 体格や状態に合った吊り具を使う（体重の変化があれば、サイズの見直しを）

装着時の確認

• 吊り具が正しい位置に装着されているか、毎回確認する
• ベルトやフックが確実に固定されているか

移動中の注意

• ゆっくりとした速度で移動する
• 移動経路に障害物がないか、事前に確認する
• 本人に声をかけながら進める

機器の点検

• バッテリー式の場合、充電状態を確認する（操作中の電池切れを防ぐ）
• キャスターや可動部の動作確認
• 異音や動きの違和感があれば、すぐに使用を中止して事業所へ連絡する

定期的なモニタリング

• 福祉用具専門相談員による定期点検を活用し、操作方法が正しく維持されているかを確認してもらう

これらの確認は、慣れてきても省略しないことが大切です。「毎回同じ手順を丁寧に行う」ことが、事故を防ぐ最も確実な方法です。

これらのチェックは、慣れてくると省略したくなるかもしれませんが、事故の多くは「いつもと同じだから」という油断から起こります。習慣として続けることが大切です。

特に吊り具は、洗濯を繰り返すうちに劣化が進みます。洗濯の頻度や方法は購入時に確認し、指定された方法を守ることが、耐久性と安全性の両方を保つポイントです。

移動用リフトを検討する際に、知っておきたい制度上のポイントをまとめます。

本体は貸与、つり具は販売

前述のとおり、リフト本体は福祉用具貸与の対象、体に触れる吊り具（つり具の部分）は特定福祉用具販売の対象です。つまり、費用の流れが2つに分かれます。本体は月々のレンタル料（1〜3割負担）、つり具は購入費（償還払いなど、7〜9割が払い戻される仕組み）です。

要介護度の条件

移動用リフトは、要支援1・2および要介護1の方は原則として保険給付の対象外です（軽度者への給付制限）。ただし、必要性が認められれば例外給付の仕組みで利用できることがあります。導入を検討する段階であれば、多くの場合はある程度の介護度に該当することが想定されますが、念のためケアマネジャーに確認しておきましょう。

工事をともなう場合の注意

天井走行式リフトのように工事が必要な場合、その工事費用の扱いは福祉用具の制度とは別に検討が必要な場合があります。住宅改修の制度との関係も含めて、ケアマネジャーや事業所に確認してください。

区分支給限度額への影響

本体のレンタル料は区分支給限度額の枠内で管理されるため、他のサービスとの兼ね合いをケアマネジャーに確認しておきましょう。

こうした費用面の複雑さも、事業所やケアマネジャーへの早めの相談で解消できます。「結局いくらかかるのか」を、契約前にしっかり確認しておきましょう。

移動用リフトの検討について、要点を整理します。

基本の理解

• 吊り具を使い、機械の力で移乗を行う用具。本体は貸与、つり具は販売という制度上の区分がある
• 本人・介助者双方の身体的負担を軽減する可能性がある

導入のタイミング

• 他の移乗用具では対応が難しくなってきた、介助者の負担が限界に近い、といったサインに気づいたら早めに相談

住環境の確認が重要

• 床走行式・固定式・天井走行式など、設置スペースや動線に応じたタイプ選び

操作の習得には時間をかける

• 吊り具の装着、操作方法を本人・介助者ともに練習する
• 本人の心理的な不安にも配慮する

安全のために

• 吊り具の点検、装着の確認、移動時の注意を毎回丁寧に行う

移動用リフトは、導入までの準備に時間がかかる用具ですが、それだけに本人と介助者双方の安全と負担軽減に大きく貢献する可能性を持っています。介護ようひんさーちでは、住所から営業エリアに対応した事業所を絞り込み、移動用リフトの取扱いで比較できます。「移乗の負担が限界に近い」と感じたら、早めに専門職へ相談することをおすすめします。

介助の負担が限界に達する前に動き出すことが、本人と家族双方にとって最も安心できる選択につながります。

準備には時間がかかりますが、その分だけ長く安心して使い続けられる用具になります。