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品目別の選び方

転倒予防のための福祉用具の考え方——動作ごとに用具を組み合わせる

Published
作成日: 2026年7月7日
Updated
最終更新日: 2026年7月9日

転倒予防のために介護保険で使える福祉用具の考え方を解説。移動・立ち座り・段差という動作ごとの用具の組み合わせ方、住宅改修との使い分け、事故が起きやすい場面と対策、専門職への相談の進め方まで整理したガイドです。

01転倒予防は「動作」ごとに考えると整理しやすい

高齢者の転倒は、家の中でも屋外でも起こりうる、生活に大きな影響を与える出来事です。骨折などをきっかけに、要介護度が急に上がってしまうこともあり、転倒予防は介護保険サービス全体の中でも重要なテーマとされています。

転倒予防を考える際、「なんとなく心配だから何か対策を」と漠然と考えるのではなく、どんな動作のときに不安があるかを具体的に整理することが、効果的な対策への第一歩です。歩行中なのか、立ち座りのときなのか、段差を越えるときなのかによって、適した福祉用具は異なります。

この記事では、動作ごとに転倒予防の考え方を整理し、関連する福祉用具の組み合わせ方を解説します。個別の用具の詳しい選び方は、関連記事の手すり・スロープ・歩行器の選び方や、杖の種類と選び方のガイドもあわせてご覧ください。

この記事の内容は2026年7月時点の制度にもとづいています。制度は今後も見直される可能性があるため、最新情報は厚生労働省の公式情報でも確認してください。

転倒による骨折は、その後の入院や治療によって、体力の低下や、それまでできていたことができなくなる「廃用症候群」につながることもあります。一度の転倒が、生活の質を大きく左右する分岐点になり得るからこそ、予防的な視点での取り組みが重要です。困ったときは一人で悩まず、身近な専門職に相談してみてください。

介護ようひんさーちを、その第一歩に役立ててください。

一つずつ、着実に対策を進めていきましょう。

次の節から、動作別の具体的な対策を見ていきましょう。

02動作別の転倒リスクと対策の考え方

転倒予防を動作別に整理した図。歩行中の不安には杖・歩行器、立ち座りの不安には手すり、段差での不安にはスロープ・置き型手すりというように、それぞれの動作に応じた対策の対応関係を示す

歩行中の不安

杖、多点杖、歩行器など、歩行を支える用具が対策になります。バランスの状態や、屋内外どちらで使うかによって、適したタイプが変わります。

立ち座りの不安

手すり、ひじ掛け付きの椅子、電動昇降機能付きのベッドなどが対策になります。特にトイレや浴室での立ち座りは、リスクが高い動作とされています。

段差での不安

置き型手すり、固定用スロープ、携帯用スロープなどが対策になります。玄関や部屋の間の段差は、特に注意が必要な場所です。

夜間の不安

ポータブルトイレの活用や、照明の確保も、転倒予防の重要な要素です。

このように、「どの動作に不安があるか」を切り分けて考えると、必要な用具が具体的に見えてきます。

これらの動作は、一日の生活の中で何度も繰り返されるものです。だからこそ、一つひとつの動作を丁寧に見直すことが、積み重なって大きな安全性の向上につながります。福祉用具専門相談員に、日々の生活の流れを具体的に伝えることで、より的確な提案を受けられます。

迷ったら遠慮なく相談してください。複数の用具を組み合わせることで、より高い予防効果が期待できます。

実物を確認してから決めるのが安心です。

迷ったときは、複数の候補を比較検討する時間を惜しまないことが大切です。

お気軽にどうぞ。

複数の候補を比較する時間を惜しまないことをおすすめします。

03自宅の中で特に注意したい場所

住まいの中でも、特に転倒のリスクが高いとされる場所があります。

浴室

床が濡れて滑りやすく、立ち座りや浴槽をまたぐ動作も伴うため、家の中で最もリスクが高い場所の一つです。

トイレ

立ち座りの動作が頻繁に発生する場所です。

玄関

段差の昇降と、靴の脱ぎ履きという複数の動作が重なります。

寝室からトイレまでの動線

夜間、照明が不十分な状態での移動は、特にリスクが高まります。

廊下・階段

連続的な移動を伴い、手すりの有無が安全性に大きく影響します。

これらの場所については、関連記事の玄関の段差に使う福祉用具の考え方や、シャワーチェアを選ぶときの確認ポイントのガイドでも、場所ごとの対策を詳しく解説しています。

これらの場所は、それぞれ異なるリスク要因を持っています。一つの対策だけで済ませようとせず、場所ごとの特性に応じた組み合わせを検討することが、効果的な予防につながります。優先順位をつけて、無理のない範囲で対策を進めていきましょう。

季節によっても、滑りやすさや暗さが変化する場所があります。年間を通じた視点で対策を見直していくこともおすすめします。

福祉用具専門相談員への相談は、決して大げさなことではありません。

実際の生活動線に沿って、複数の視点から検討することが、失敗の少ない選び方につながります。

一つの用具から始めて、必要に応じて追加していく段階的な進め方も、多くの方に選ばれています。

お気軽にご相談ください。

無理のない範囲で。

04福祉用具と住宅改修の役割分担

転倒予防の対策には、介護保険の福祉用具(貸与・購入)と、住宅改修費支給という、二つの制度が関わります。

福祉用具が向いている場面

状態が変わりやすい、賃貸住宅で原状回復が必要、まずは試してみたいという場合に向いています。手すり・スロープ・歩行器など、多くの用具が貸与の対象です。

住宅改修が向いている場面

持ち家で恒久的な設置が可能、床材の変更など工事が必要な対策をしたい場合に向いています。

組み合わせて考える

多くの場合、両方を組み合わせて対策することになります。まずは福祉用具で対応できる範囲を試し、それでも不安が残る場所について住宅改修を検討する、という段階的な進め方が現実的です。

どちらの制度を使う場合も、ケアマネジャーへの相談と、ケアプランへの位置づけが必要です。

この二つの制度は、それぞれ異なる特徴を持っています。福祉用具は導入や変更が比較的柔軟である一方、住宅改修は恒久的な効果が期待できます。自宅の状況や今後の見通しを踏まえ、専門職と一緒に最適な組み合わせを検討しましょう。

見積りの内容に不明な点があれば、遠慮なく質問してください。丁寧な確認が、後々の安心につながります。

無理のない範囲で、着実に対策を進めていきましょう。

どちらの制度を使う場合も、事業所からの説明をしっかり聞くことが大切です。

納得できるまで、じっくり検討する時間を取りましょう。

複数の候補を比較する時間を惜しまないことが、長く安心して使い続けられる対策につながります。

事業所からの説明を、しっかりと聞くことが大切です。

05転倒しやすい場面の具体例と対策

実際によく見られる転倒の場面と、対策の考え方を紹介します。

夜中にトイレに起きたとき

暗い中での移動、寝起きでのふらつきが重なりやすい場面です。ポータブルトイレの活用、足元灯の設置が対策になります。

浴槽をまたぐとき

片足立ちの時間が長くなる動作です。バスボードの活用が対策になります。

椅子やベッドから立ち上がるとき

急に立ち上がると、立ちくらみを起こすこともあります。手すりを使い、ゆっくり立ち上がる習慣も大切です。

玄関で靴を履くとき

片足立ちが長くなりがちな動作です。置き型手すりや、腰掛けられる椅子の活用が対策になります。

こうした具体的な場面を、ケアマネジャーや福祉用具専門相談員に伝えることで、より的確な対策を提案してもらえます。

こうした具体的な場面を一つひとつ思い浮かべることで、「なんとなく不安」という漠然とした状態から、「この場面のこの動作に不安がある」という、対策しやすい形に整理できます。家族と一緒に振り返ってみるのもよい方法です。

こうした振り返りは、一人で行うよりも、家族や介助者と一緒に行うことで、より多角的な気づきが得られます。焦らず、じっくり整理していきましょう。

困ったときは一人で悩まず相談を。

迷ったときは、複数の候補を実際に試してみるのも一つの方法です。

家族全員で情報を共有しておくことも、安全な暮らしにつながります。

無理のない範囲で、少しずつ整理していきましょう。

遠慮せず、専門職に率直な気持ちを伝えてみましょう。

06体力・バランスの維持という視点

転倒予防は、環境面の対策(福祉用具・住宅改修)だけでなく、本人の身体機能を維持する視点も欠かせません。

リハビリテーションの活用

訪問リハビリや通所リハビリを通じて、筋力やバランス能力を維持・向上させることは、転倒予防に直結します。

日常的な運動習慣

無理のない範囲での運動を継続することが、長期的な転倒予防につながります。

服薬の影響

一部の薬は、めまいやふらつきの原因になることがあります。気になる場合は、主治医や薬剤師に相談しましょう。

視力・聴力の確認

見えにくさ、聞こえにくさも、転倒リスクに影響することがあります。定期的な検査も大切です。

福祉用具はあくまで対策の一部であり、こうした身体面のケアと組み合わせることで、より効果的な転倒予防につながります。

こうした身体面のケアは、福祉用具の導入と並行して取り組むことで、より高い予防効果が期待できます。一つの対策だけに頼らず、総合的な視点を持つことが、長期的な安全につながります。

定期的なモニタリングの機会を活用し、体力やバランスの状態が変化していないかを確認する習慣をつけることをおすすめします。

お気軽にご相談ください。

小さな変化でも、気になる場合は遠慮なく専門職に伝えてください。

体力の維持は、一朝一夕にできるものではありません。無理のない範囲で、継続することを大切にしましょう。

定期的な見直しを習慣にすることが、長く安心して暮らし続けるための鍵になります。

無理のない範囲で継続することが大切です。

07介護保険の対象になるかの確認方法

転倒予防に関わる福祉用具(手すり・スロープ・歩行器・杖など)の多くは、要支援1から利用できます。

確認の進め方

  1. ケアマネジャーに、生活の中で不安を感じる動作や場所を具体的に伝える
  2. 福祉用具専門相談員のアセスメントを受け、必要な用具を検討する
  3. ケアプランに位置づけたうえで、貸与または購入を進める

費用の仕組み

貸与の場合は月々のレンタル料の1〜3割、購入の場合は7〜9割が払い戻される仕組みです。具体的な金額は商品や地域によって異なるため、事業所の見積りで確認してください。

こうした確認を丁寧に行うことが、結果として自分に合った対策を見つける近道になります。分からないことがあれば、遠慮なく専門職に質問してください。

また、要介護度が変化した場合や、退院直後で急いで環境を整える必要がある場合でも、可能な限りアセスメントの手順を省略せず、実際の身体状況に合った用具を選ぶことが、その後の安定した生活につながります。

見積りの内容に不明な点があれば、遠慮なく質問してください。

家族と一緒に相談の場に同席することも、安心につながります。焦らず、じっくり検討する時間を取りましょう。

分からないことは、その場で確認する習慣をつけましょう。

家族と一緒に相談の場に同席することも、安心につながります。

遠慮は不要です。

丁寧な確認が、後々の安心につながります。お気軽にご相談ください。

08まとめ——「どの動作に不安があるか」から考える

転倒予防を考えるときのポイントを整理します。

動作別の対策

  • 歩行中:杖・歩行器、立ち座り:手すり、段差:スロープ、夜間:ポータブルトイレ・照明

特に注意したい場所

  • 浴室、トイレ、玄関、寝室からトイレまでの動線、廊下・階段

福祉用具と住宅改修

  • まずは福祉用具で試し、必要に応じて住宅改修を検討する段階的な進め方が現実的

総合的な視点

  • 環境面の対策だけでなく、リハビリテーションによる体力・バランスの維持も大切

転倒予防は、「なんとなく不安」という漠然とした状態から、「どの動作の、どの場面で不安があるか」を具体的に整理することで、より効果的な対策につながります。まずはケアマネジャーや福祉用具専門相談員に、日々の生活の中での不安を伝えるところから始めてみてください。介護ようひんさーちでは、住所から営業エリアに対応した事業所を絞り込み、転倒予防に関わる福祉用具の取扱いで比較できます。

転倒予防は、一度対策すれば終わりというものではなく、体調や生活環境の変化に応じて継続的に見直していくことが大切です。定期的なモニタリングの機会を活用し、専門職と一緒に取り組んでいきましょう。

一つずつ、無理なく対策を積み重ねていきましょう。

介護ようひんさーちを、対策を進める第一歩として役立ててください。

困ったときは一人で悩まず、身近な専門職に相談してみてください。

無理のない選択を心がけてください。

FAQ

このガイドのよくある質問

「なんとなく不安」という漠然とした状態から、「どんな動作のとき、どの場所で不安を感じるか」を具体的に書き出してみることをおすすめします。歩行中、立ち座り、段差の昇降など、動作ごとに整理すると、必要な福祉用具が見えてきます。整理できたら、ケアマネジャーや福祉用具専門相談員に、具体的な場面を伝えて相談してみてください。
手すり、スロープ、歩行器、杖など、転倒予防に関わる福祉用具の多くは、要支援1から利用できます。ただし、床ずれ防止用具や体位変換器のような一部の品目は、要支援1・要支援2、要介護1の方には原則対象外となる場合があります。個別の品目については、ケアマネジャーや福祉用具専門相談員に確認することをおすすめします。
状態が変わりやすい方や、賃貸住宅で原状回復が必要な場合は、まず福祉用具(貸与・購入)から検討することが現実的です。床材の変更など、恒久的な工事が必要な対策については、住宅改修費支給の利用を検討します。多くの場合、両方を組み合わせて対策することになるため、ケアマネジャーと福祉用具専門相談員の両方に相談することをおすすめします。
環境面の対策(福祉用具・住宅改修)だけでなく、リハビリテーションによる筋力やバランス能力の維持、日常的な運動習慣、服薬の影響の確認、視力・聴力の定期検査なども、転倒予防には欠かせない要素です。福祉用具はあくまで対策の一部であり、こうした身体面のケアと組み合わせることで、より効果的な転倒予防につながります。

Sources

参照・確認する一次情報

制度や費用は変更されることがあるため、公式情報と事業所の資料を確認しながら更新します。

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